アメリカの住宅市場に変化が
アメリカでは、住宅バブルとも言える価格上昇や販売戸数の増加であると、日本の新聞やテレビで報道されてきました。しかし、それが徐々に変化してきているようです。
今までは、現地（アメリカ）の不動産業者は、今後の見通しについても強気の姿勢であった（もしくは、そのように報道されてきた）が、最近では、日本のメディアでも状況の変化を伝えるようになってきている。
8月31日付日本経済新聞でも「米住宅市場 変調の兆し」と題した記事が掲載されている。
これによると、新築・中古とも販売件数は好調を維持しているものの、新築住宅の販売価格が下落しているということです。
この記事のなかに、「米住宅価格は一般の個人の手に届きにくい水準に近づきつつある。」と書かれている。これは、日本がバブル時代にそうであったときと同じ。一般消費者が買えない市場、投機的な売買が増えている市場は、正常とは言えないのではないでしょうか。
今後、調整されていくことだと思います。
ところで、このようなアメリカにおける住宅価格の上昇、販売好調を演出して要因の１つに、奇抜な住宅ローンの存在がある。単に低金利というだけではなく、一定期間は金利不要など、購入促進につながる特徴があるのです。
消費者が、本当に、今、マイホームを手に入れたいというよりも、外的な要因で購入している印象が強いですね。この外的な要因によるマイホーム購入には、少し疑問がある。日本でも同じようなことが言えます。これは、次回に書きましょう。
