(1)適正な住居費＝購入後の収入－必要貯蓄額－購入後の支出（住居費を除く）

(2)適正な借入額＝適正な住居費から金利・期間等の諸条件で逆算した借入額

(3)自己資金の上限＝購入時の貯蓄－購入後も残しておくべき貯蓄

(4)適正な購入額＝適正な借入額＋適正な自己資金（諸費用を除く）

今回は、このなかの

(3)自己資金の上限＝購入時の貯蓄－購入後も残しておくべき貯蓄

と

(4)適正な購入額＝適正な借入額＋適正な自己資金（諸費用を除く）

についてお話します。

この計算式を見てわかる通り、自己資金は、購入時の貯蓄から購入後も残しておくべき貯蓄を差し引いて求めればＯＫですね。

この「購入時の貯蓄」ですが、現在の貯蓄が800万円だとして、購入が1年先で150万円の貯蓄が可能であれば、「購入時の貯蓄」は950万円だと予測するわけです。単純ですね。

ここでは、仮に、この　950万円　を「購入時の貯蓄」だとします。

そして、難しいのは「購入後も残しておくべき貯蓄」ですね。

どれだけの資金を残しておけばよいのか？っていうのは、簡単には計算できません。今後のライフプランを予測し、子供の教育費や生活費などを計算した上で考えるのがベストなのですが、実際にそれを一般の方が行うのは困難です。

そこで、毎月の手取り収入の3～6か月分を１つの目安にしてみてください。できれば、6ヵ月ですね。

手取りが、35万円／月であれば、6か月分で210万円となります。

ただし、今後2年以内に大きな買い物をする予定があるなら、別途、その資金も残しておくべきでしょう。

たとえば、車の買い替え資金として200万円必要であれば、合計で410万円を残しておく計算になりますね。

ここでは、仮に、この　410万円　を「購入後も残しておくべき貯蓄」とします。

さぁ、次に自己資金は？となるのですが、単純に上記の「購入時の貯蓄」から「購入後も残しておくべき貯蓄」を差し引きしますと、

950万円　－　410万円　＝　540万円

となります。でも、これ以外に自己資金を増やせる場合があります。そんなときは、その分も追加しないといけません。

例えば、両親からの贈与です。ここでは、住宅取得用の資金として両親から　500万円　の贈与を受けたとします。

そうしますと、自己資金は　1,040万円　となりますね。

では、前回のpart3で計算した適正な借入額　2,600万円と合計した　3,640万円が適正な購入額となるのでしょうか？

実は、そうではありません。まだ考えておくべきことがあります。それは、諸費用です。住宅購入時の諸費用は結構高いです。

それだけに事前に資金計画に含めておいて用意しておく必要があります。要注意ですね。

では、諸費用はどれぐらい必要なのでしょうか？

これは実は購入するときの取引形態に大きく左右されるために、一概には言えません。仲介業者を介して購入するかどうかで大きく諸費用がかわってきます。

仮に、新築マンション購入のときを考えれば、多くの場合、仲介業者を介さないため仲介手数料がかかりません。その場合は、物件価格の3～6％程度の諸費用だとお考えください。

3,500万円程度の物件価格だとすれば、105万円～210万円です。その中間値である157.5万円だとして計算するとよいでしょう。

ここまでのことを全て計算しますと、

自己資金（1,040万円）－諸費用（157.5万円）＝882.5万円

となりますね。これが、いわゆる頭金です。

わかりますか？

そして、この　882.5万円　に適正な借入額　2,600円　をプラスした　3482.5万円　が適正な購入可能額となるのです。

あくまで、この金額ぐらい　ということですね。

これで、自分でもできる簡易的な住宅購入の資金計画の立て方をお話してきました。

しっかり計画を立ててマイホームを取得してください。