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■ 執筆者 ■
yasunori arai 荒井 康矩 プロフィール
住宅取得コンサルティング会社「株式会社アネストブレーン
トラスト」代表取締役 |
よく家賃は捨てるようなもの、とか、住宅ローンの毎月の支払額よりも高い、などと言われます。だから、賃貸はもったいない、とも言われてますよね。
でも、実際のところ、本当にもったいないものなのでしょうか?
これって、誰もが気になることですよね。では、賃貸と購入、この2つを比較するには、何を比べれば良いのでしょうか?
それぞれの場合のあらゆる負担について考える必要がありますね。そしてその総負担額で比べないといけません。当然のことですが、毎月の住宅ローンの支払額と家賃だけを比べていても意味がありませんよ。
まず、賃貸の場合ですが、
<借りるときの主な費用>
・賃貸屋さんに支払う仲介手数料(※多くの場合、必要になります)
・保証金(※ケースに応じてこの一部が返金されます)
・保険料などの諸費用
<毎月の継続的な費用>
・家賃
・共益費
<その他>
・地域によっては更新料
以上の負担がありますね。引越しすれば、借りるときの費用はその都度、必要になりますし、物件や仲介業者によって多少の誤差があります。 |
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そして、次に購入の場合ですが、
<購入するときの主な費用>
・登記費用
・金融機関の事務手数料
・金融機関の保証料(※不要な場合もあります)
・仲介手数料(※不要な場合もあります)
・保険料
・その他の諸費用(※細かなものがいろいろとあります)
<毎月の継続的な費用>
・住宅ローンの支払い
・管理費・修繕積立金(※マンションの場合)
以上の負担があります。購入の場合は、取引形態や物件によって、諸費用にかなりの差がでます。ですから、なかなか簡単に比較できるものではありません。
特に、仲介手数料が必要かどうかで負担の差が相当大きいものです。仲介手数料は、売主と直接に取引する場合は不要ですが、仲介業者(不動産会社)が間に入ると必要になります。
中古住宅を購入する場合は、大多数がこの仲介業者を通すことになります。新築住宅の場合は、仲介業者が入る場合と入らない場合があるので、広告などでよく確認しておきましょう。
ちなみに、この仲介手数料は、売買価格の3%+6万円が上限と定められています。本当は、もう少し細かな計算式があるのですが、400万円以上の売買価格の場合は、これでOKです。
少し話がそれてしまいましたが、上記のコストについて考えなければいけません。そして、売却する場合は、その売却にかかるコストも考えます。売却額と住宅ローンの残高に応じて、総負担額の増減を行う必要もあります。
なかなか細かな作業であり、また、「予想に基づく数値」で計算しなければなりません。
あくまで予想に基づくものですから、これによる試算と実際にずれが生じるでしょう。しかし、それでも購入した場合と賃貸の場合の比較を行う上でイメージし易くなると思います。
それでは、次回のこのコーナーでは、このシミュレーションを実際にやってみたいと思います。楽しみにしておいてください。 |
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